高卒部
・受講講座のお選び頂き、その講座数に応じて受講料が確定します。
・基本的には一括払いです（前期分＋後期分）。2回分割でのお支払いの場合は、事務手数料として、別途各期1500円がかかります。
・下記受講料には、諸雑費(年間20,000円)＋教材費＋模試代金(35,400円)を含みます。
※上記受講料には春期講習、夏期講習、冬期講習の費用は含みません。
高校部(新高1・新高2・新高3)
・月額受講料です。
・プリント代・雑費は、高1高2生が別途3,000円／月、高3生は4,500円／月となります。
・受講料はプリント代・雑費も含め、２か月分を隔月で引き落としになります。
※上記受講料には春期講習、夏期講習、冬期講習の費用は含みません。
テレビでコマーシャルをしている有名な講師がいる大手予備校がいいでしょうか？それとも規模は小さいけれど、一人ひとりを大切にする地元の個人塾が良いでしょうか？
その他にも、個別指導が良いのか、自分のペースで学べるビデオ主体の衛星予備校が良いのか、集団授業中心の予備校が良いのか。
いろいろな条件があって、迷うところです。
結論は、生徒の個性や特性にもよるので、一概に何がいいかは言えません。 一つだけ言えることは、お子様の成績を伸ばし、合格に導いてくれる予備校や塾が一番であるということです。
ちなみに、ある塾選びのサイトの調査によると、塾を決める際に、保護者が重要視していることは、
1位 「家から近い(51.3%)」
2位 「費用が適切(38.2%)」
3位「友人・知人からの評判がよい(30.3%)」
がトップ3となっています。
同様に、受講者のお子様が、どのような塾を好むかについては、親と同様に、「家から近い」、「友人・知人が通っている（いた）」が同順位でランクインをしています。
さらに、2位として、「講師の教え方のわかりやすさ」が決め手となったお子様が多いようです。
親と子どもにとって通塾に時間がかからない安全な場所で、友人や知人が通っていて実績や評判 がわかりやすいところが、信頼のできる塾と判断されることが多いようです。では、講師の教え方がわかりやすいかどうかを判断するには、どうすれば良いでしょうか。
実際に予備校や塾に出かけて、自分の目で確かめることです。公開授業や体験授業には必ず参加させましょう。実際に授業を受けてみて講師の教え方や雰囲気を肌で感じること。教室の雰囲気や、通ってくる他の生徒の様子などもしっかりチェックすることです。
公開授業を受けていただいて、この塾はいいなと思われたら、授業で分からなかったこと、あるいは、その教科について、伸び悩んでいる点や、勉強法など、質問してみてください。
その時に、分かりやすく的確に答えてくれるかどうか。授業だけでは見えてこなかったことも、質問への対応の仕方で分かります。
最終的には、実際に通うことになるお子様の意見が大事ですが、大切な我が子を任せる保護者の方も、ぜひご自分の目で塾の様子を見て、感じてください。またできれば、塾の講師と面談をしてください。大学入試について分からないこと、勉強法、親としての心構え、卒業後の進路について、お子様の成績に関して等々、気になっていることは、なんでも相談してほしいと思います。その時の感触も塾選びの材料にしてほしいと思います。
保護者の方の希望や考えも、出来る限り伝えて欲しいと思います。お子様を預かる塾にとっても、より適切な指導をするための貴重な材料になります。
無料公開授業および、相談会に参加してください。そして、多磨高等予備校がお子様にとって最適な塾だと思われたら、ぜひ入塾を検討してください。志望大合格に向けて伴走させていただ
国公立大の一般入試では、センター試験後、志望大に出願し、各大学の2次試験（個別学力検査）を受験します。合否は、センター試験と２次試験の総合 点で判定されます。2次試験は各大学が前期日程、後期日程の二つの日程に分けて入試選抜を行う「分離・分割方式」で実施されます（※1）。受験生は、日程ごとに出願校を変えることも、同じ大学を続けて受けることも可能です(※2)。また、一部の公立大では中期日程を設けているところもありますので、これら を併せると最大3回の受験チャンスとなります。
•※1 前期日程の募集人員の割合が高い大学が多く、また後期試験を廃止、縮小する大学も増えています。
•※2 前期日程で合格した大学に入学手続きをすると、中・後期日程の受験資格はなくなります。
▼保護者世代は共通一次試験
1979年から開始された国公立大の志願者を対象とした共通試験。共通一次試験受験後、各大学実施の２次試験を実施。
▼現在は大学入試センター試験
1990年から開始。国公立大のほか、多くの私立大が参加。そのため、より多くの受験生が受験するようになった。
▼保護者世代は1校受験
共通一次試験後に行われる各大学の2次試験は、受験日が一本化されていた。よって、国公立大の受験機会は1回だけ(1987年からは受験機会の複数化が図られた)
▼現在は最大3回のチャンス。推薦枠も増加
センター試験後に行われる各大学の2次試験は、前・中・後期の3日程で実施(※3)。多くの国公立大でも推薦・AO入試が導入され、保護者世代よりも入試方式が多様化。しかし、近年、後期日程に関しては、廃止する大学が増え、縮小傾向にあります。
保護者のみなさんが大学受験されたころは、3教科型で受験チャンスは1回のみ、という私立大が多くありました。しかし最近は一つの大学・学部に複数の受験方式が存在する場合がほとんどです。従来の3教科型に加え、2教科だけで受験できる方式や、特定の科目の配点を高く設定し、受験生が得意教科を生か せるようになっている方式、センター試験を利用して受験する方式などがあります。また、学内併願ができるよう入試日をたくさん設けている大学・学部も増えています。
複雑に見える現在の私立大の一般入試ですが、選抜方法は大きく分けると、下記のように分類できます。
1）大学独自の試験を課して、その結果で選抜
1979年から開始された国公立大の志願者を対象とした共通試験。共通一次試験受験後、各大学実施の２次試験を実施。
2）センター試験利用入試
①センター試験のみで選抜
②センター試験と個別試験の結果を総合して選抜
センター試験利用入試は、センター試験の成績によって合否判定が行われる私立大の入試のことです。現在、私立大の8割以上の大学で行われているメジャーな方式となっています。センター試験利用入試には、センター試験のみで選抜する場合と、センター試験と個別試験の結果を総合して選抜する場合があり ます。また、ほとんどのセンター試験利用入試では一般入試との併願が認められています。
3）全学部日程
全学部・全学科が同一の問題を使って、同日に一斉に行う試験のことです。一般の試験日程と組み合わせて同じ大学の同一学部を2回受験することも、別の学科を受験することも可能です。
4）地方試験
大学の所在地以外の地方で受験できる試験のことです。地方の大学を受験する場合、東京でも入試が行われるケースがありますので、時間とお金を効率的に使うためにも活用したい試験です。
5）試験日自由選択制度
学部・学科ごとに複数日設定された試験日を自由に選択して受験する選抜方法です。同一の学部・学科を連日受験したり、別の学科を受験することも可能な場合がほとんどです。
6）後期日程・3月入試
2月下旬～3月上旬にかけて行われる試験で、それまでに合格できなかった場合の再チャレンジ試験として利用される場合が多い方式です。募集人員が少ないため、高倍率の入試になる傾向がありますが、最後まで諦めず逆転合格を目指す受験生には活用して欲しい試験です。
1）今や私立大は約5割が推薦・AO合格者
推薦・AO入試はメジャーな方式に
高校入試と同様、大学入試でも推薦入試での合格者が増えています。 今や、私立大入学者の約５割が推薦・AO入試での合格者となり、一般入試と並ぶメジャーな方式となっています。
推薦入試には、大きく分けて「公募制」と「指定校制」があります。公募制推薦入試の場合、大学が求める出願条件を満たし、高校長の推薦が得られれば、高校を問わずに出願できますが、指定校制推薦入試では、大学が指定した高校の生徒のみに出願資格があります。 私立大では「公募制」「指定校制」の両方を実施している大学が多く、多くの場合、高校の成績（評定平均値）と、面接・小論文などによる人物評価などによって、合否が決まります。 国立大は、原則として「公募制」です（公立大の場合は、出願資格を県内・市内の高校に限るなどの条件がある場合も）。また、国立大の場合は、推薦入試であってもセンター試験を課しているところが多く見られます。 推薦入試では、他大学との併願を認めない「専願」が条件になっていることも多く、国公立大はほとんどが「専願」となっています。私立大の公募制推薦の中には「併願」がOKな大学もありますが、指定校制推薦では、原則として「専願」となります。 しかし、万が一不合格だった場合に、同じ大学・学部の一般入試に再チャレンジすることは可能です。
AO入試は面接・小論文、志望動機や学部・学科に対する適性、入学後の意欲などで総合的な人物評価を行って選抜する方法です。これまでは、学力試験 がなく学校の成績の基準も緩やかなのが一般的でした。しかし、近年では文部科学省の方針を受け、学力の基準を新たに設ける大学も増えています。また国立大 は、AO入試であってもセンター試験を課しているところが多く見られます。
なお、AO入試の場合、その大学への入学意欲も選抜基準の一つとなっていることが多く、「専願」がほとんどです。
2）公募制一般推薦入試
高校の指定がなく、各大学の出願条件を満たし高校から推薦書がもらえれば、だれでも受験できる推薦入試です。主に高校での学業成績が問われるので、日々の学習で成果を出している場合はオススメです。
3）公募制特別推薦入試
評定平均値が出願条件となる場合が多い公募制一般推薦と異なり、特別推薦は、スポーツや文化活動などの実績を持っていることが条件となります。自信を持ってアピールできる実績がある受験生にオススメな選抜方法です。
大きく分けて「スポーツ推薦」「文化活動推薦」「自己推薦」の三つがあります。スポーツ推薦や文化活動推薦は、全国・都道府県規模の大会での上位の 成績や地域団体からの表彰などの実績があることが条件で、高校からの推薦書が必要です。自己推薦は、高校からの推薦書は不要で、生徒会活動や取得資格、ボ ランティア活動なども評価対象になります。
4）指定校推薦入試
大学が特定の高校を指定して実施する選抜方法です。出願希望者は、高校の中での選考を経たうえで高校の代表として出願。出願後の合格率はほぼ 100％ですが、募集人員が少なく、校内選抜を経て推薦枠を手にするのは狭き門です。校内選抜では、日々の学習や部活動、生活態度など、３年間の高校生活 を高校の先生が総合的に評価します。なお、大学での選考は小論文と面接のみの場合が多くなっています。合格後は高校の代表として入学するので、気を抜かずに大学生活を送ることが求められます。
5）AO入試
AOとは、アドミッションズ・オフィスの略で、大学側が求める学生像（アドミッション・ポリシー）に合っているかどうかや、学びへの意欲や関心、適性を重視して選考する入試。選抜方法は大学ごとに異なりますが、いずれも強い志望動機が必要です。
選抜方法は大学ごとに異なりますが、大きく分けて面接重視型と論文重視型があります。どちらの場合でも、その大学の志望理由や入学後の目標などをま とめた志望理由書が必要です。AO入試では、受験生の人格や意欲や目標と、大学が求める人物像が合っているかをじっくりと時間をかけて選考されるのが特徴です。
6）推薦入試とAO入試の違い
AO入試は、高校生の人物像を、大学が求める学生像（アドミッション・ポリシー）と照らし合わせて合否を決めます。成績（評定平均値）の基準がなく、高校からの推薦がなくても受験できるのが特徴です。また一般的に推薦入試よりも面接回数が多く、長い選考時間をかけてじっくりと「大学入学後に伸びそうな人物か」を見る傾向があります。一方、推薦入試は基本的には高校からの推薦書が必要です（自己推薦入試以外）。また、成績（評定平均値）の基準が設定されている場合が 多く、「高校でどうがんばったか」を見る傾向があります。
7）推薦入試は併願できるのか
私立大の指定校推薦入試は専願です。国公立大の公募推薦も併願することはできません。なので、その大学に本当に入学したいのでなければ、出願は控えた方が良いでしょう。合格すると、他の大学を受験することはできません。
公募制一般推薦・特別推薦入試およびAO入試は、一部の大学で併願が可能な場合があります。推薦・AO入試が不合格だった場合に、同じ大学・学部の一般入試を受験することは可能です。
8）評定平均値・学習成績概表とは
推薦入試の出願条件の際に評価対象となる、高校での成績を数値などで表したものです。「評定平均値」とは、高1～高3の1学期までに履修した科目の評定 （5段階で示した成績）を合計して、加算したすべての科目数で割った数値です。「学習成績概評」とは、評定平均値をA～Eの5段階評価で表したものです。 評定平均値には、毎回の定期テストの成績が大きく影響しますので、日ごろからしっかりとした取り組みが大切です。
大学進学のためには多くのお金が必要です。お子様に望む道を歩ませてあげるためにも、「どのくらいのお金が必要になるのか」を知り、その時のために準備しておきましょう。
受 験 料
受験料は、国公立大と私立大を比較すると国公立大が安価です。私立大の場合、おおよそ１校あたり3万5000円ですが、医歯薬系統の場合は高額になる場合もあります。また、私立大のセンター試験利用入試は、一般入試に比べて受験料が安価の場合がほとんど。どの大学・学部をどんな入試方式で受験するのか、子どもと一緒にお金の面からも検討しましょう。
※平成28年度入試現在。 ※このほか、私立大の場合、願書を購入する費用として１校あたり1000円前後かかる場合が多いようです。センター試験の願書・国公立大の願書は基本的には無料です。
お子様の進学について考えるときに、保護者としてはやはり学費のことも気になります。入学時と在学中にそれぞれどのくらい必要なのか、金額のめやすを知っておきましょう。
入学時にかかるお金
入学金と授業料を合わせた初年度納付金は、同じ学部系統で比較した場合は国公立大の方が私立大より安価なことが多いようです。しかし、国公立大も法人化によって大学や学部・学科ごとに金額の差が出てきています。また、施設設備費や実習費などが授業料と別にかかる場合もありますので、お子様と一緒によく調べてみましょう。
初年度納付金のめやす（国公立大、私立大昼間部の平均額）（単位：円）
※１ 文部科学省令による標準額。ただし、国立大の法人化により、国立大の学費も大学間で差が出ている。
※２ 文部科学省「平成26年度学生納付金調査」。公立大昼間部の平均額。入学料は地域外入学者の平均額（地域内入学者の入学料の平均額は231,133円）。
お子様の進学に際して、お金をどのくらい準備しておけば安心なのでしょうか？まずは、大学に合格した後、入学するまでにかかるお金をまとめました。
大学合格から入学までにかかるお金とは？
ようやく大学に合格すると、入学準備が始まります。 入学金や授業料など、大学に納めるお金のほか、大学の教科書・教材や生活用品を購入する費用も必要です。さらに、一人暮らしをする場合、住まい探しにもお金がかかります。 どのような費用がどれくらい必要なのかを事前に知り、お金の準備はもちろんのこと、心の準備もしておきましょう。
こんな費用が必要！
※１ 文部科学省令による標準額。ただし、国立大の法人化により、国立大の学費も大学間で差が出ている。
※２ 文部科学省「平成26年度学生納付金調査」。公立大昼間部の平均額。入学料は地域外入学者の平均額（地域内入学者の入学料の平均額は231,133円）。
こんな費用が必要！
学校納付金／入学金や学校への寄付金など、入学時に学校に支払った費用 受験費用／受験したすべての学校・学部の「受験料」および「受験のための交通費・宿泊費」出典：日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」（平成26年度）
進学先が国公立大なのか、それとも私立大なのかによって、入学費用は大きく異なります。国公立大の場合、入学費用は全部で83.2万円。一方、私立大・文系学部に進学すると合計104.3万円、理系学部に進学すると合計109.9万円と、国公立大に比べて大幅に増額となり ます。 特に、私立大・理系学部の場合、入学金や授業料に加え、「施設設備費」「実験実習費」など施設使用や実験・実習に伴う費用がかかる場合が多く、文系以上に学校納付金は高くなります。
奨学金の種類
奨学金は、進学に必要な学費や生活費を支援してくれる制度です。大きくは大学卒業後に返還する「貸与」型と、返還の必要がない「給付」型に分けられます。
返還の有無、支給金額、申込資格などは団体によって異なります。また、高校在学中に申請が必要な場合もあるので、早めの情報収集が大切です。
奨学金制度のほかに、私立大では入試で優秀な成績を修めた受験生を対象とした特待生制度を設けている場合もあります。 また、公立大では、大学が設置されている地域出身の学生を優遇する「地元出身者優遇制度」があり、地域外の出身者よりも学費が安くなります。
気をつけたいのは、奨学金といえども、「貸与型」に関しては、借金をするのと同じことです。大学卒業と同時に返済の義務が生じますから、無理ない返済計画が立てられるように、必要最低限の金額を借りるようにしましょう。
主な奨学金制度
１.日本学生支援機構（旧：日本育英会）
第一種奨学金（無利息）と第二種奨学金（利息付）があり、どちらも返還の必要がある。奨学金制度の中では最も利用者が多い。平成26年度入学者の場合、貸与月額（第一種）は、自宅外から国公立大に通う場合51,000円または30,000円（私立大に通う場合は64,000円または30,000 円）。
２.大学独自の奨学金制度
主に私立大が独自に設けており、貸与型、給付型の両方がある。２年次以降の学生が対象となるケースが多い。また、入試で優秀な成績を修めた受験生を対象にした特待生制度では、授業料の一部あるいは全額が免除になることが多い。志望する大学のホームページ等で調べておきましょう。
３.地方自治体の奨学金制度
自治体が設置している奨学金で、保護者がその自治体の住民であることが条件になっているところが多い。また貸与型が多い。日本学生支援機構の奨学金との併用が不可の場合もあるため、よく調べる必要がある。
４.民間団体・その他の奨学金
保護者が病気や事故で亡くなったり障害を負ったりした場合に、その子どもを支援する団体（例「あしなが育英会」や「交通遺児育英会」など）の奨学金制度や、新聞配達員として働くことで奨学金が受けられる新聞奨学生制度などがある。
奨学金の申し込み方法
日本学生支援機構の奨学金は、在籍している学校（高校や大学）を通じて申し込みます。 ポイントは、高校在学中に進学後に受け取る奨学金を予約する「予約採用」と、大学進学後に申請する「在学採用」の二つがあるということ。大学入学後、すぐ に奨学金を受け取りたい場合、「予約採用」を申し込むといいでしょう。なお、「在学採用」は、大学入学直後に募集があり、大学を通じて申請する形となって います。
大学独自の奨学金制度の場合、受験時にすでに「奨学生」として募集がある場合や、大学入学後に申請、面接などを経て支給が決まる場合などさまざま。志望校の場合、どのような仕組みになっているのかを調べておくといいでしょう。
